2017年2月20日月曜日

コンサル、評論家の言葉は信じない

どの道にもプロフェッショナルがいる。コンサル、評論家はその道のプロではないが口を出す。人の知識、情報をあたかも自分の知識のように語る。いや、それを言うなら自分がやればいいではないか。

もちろんコンサルや評論家が必要とされている状況は理解している。でもなぜか彼らは”先生面”をして意気揚々と話しをする。その姿を見ると一気に冷めてしまう。

その道で何十年も経験した人の話の方が何倍も有益であり、成功も失敗もが貴重な体験談である。それらをキレイな言葉に置き換え自分の知識、自分の経験のように話すコンサル、評論家の言葉は信じない。

病は気から

疲れた疲れたと深刻に考えてしまうとどうしてもふさぎ込みがちになってしまう。何をやってもうまくいかない気がするし実際にうまくいかないことが多い。

人の心は興味深い。調子がいいときは気分も晴れやかで何をやってもうまくいく。なぜそのような起伏があるのだろうか。いつも調子がいいといいのに。

気分は一瞬で変わる。自分の気持ちひとつで変えられるのである。何かを見たときにプラスに考える習慣を付ければその気持ちが持続しさらにいいことが舞い込んでくる。まさに好循環である。

何事にも悲観的にあるのではなく、まずはポジティブに前向きに考えてみる。そうすることで負をプラスに変えてしまうパワーが生まれる。「俺はついてない」のではなく自分が「負を呼び寄せている」のである。

病は気から。ウソだと思うならまずは気持ちを変えることからはじめてみよう。

若者の車離れは深刻

昔の若者の夢はマイカーを購入して助手席に彼女を乗せてドライブをすることだった。ほんの20年ほど前までは間違い無くマイカーを持っているか持っていないかで女性の見る目は違った。

しかし今は電車など交通機関が発達し、便利な駅チカに住むことで車いらずの生活を送る若者が増えている。デートも電車がが普通で車に執着は全く無く、電車でもまったく違和感がないという。

自動車産業が主要な日本でこの状況は危惧すべき状況である。地方都市ではまだまだ車は必需品だが関東地方、関西地方を中心に車離れは確実に進んでいる。

その理由は自動車の価格の他にも維持費の高さがあるだろう。年間50万円は維持費にかかるのだから給料が上がらない今、買い控えや他の趣味に充てるという考えも理解でなくはない。

日本企業が元気になるためにはまずは社員の給与をあげることだ。そうすることで回り回り自分の企業の商品が売れるようになる。ではそれは誰がやるのか?が難しいところであるが今やらなければどんどん日本が小さく縮こまって仕舞うような気がしてならない。

UQ mobileとY!mobileって格安MVNOなのだろうか?

最近、UQ mobileとY!mobileが自分たちが格安スマホの代名詞のようにCMをバンバン打っているが違和感がある。特にY!mobileは元々、イーモバイル回線だった訳だし、UQ mobileもKDDIグループだ。

UQ mobileはau回線のMVNOではあるが価格はそれほど安くない。しかし品質は高い。auの廉価版といったイメージだろうか。

Y!mobileはSoftBank回線も利用したこれまたSoftBank網を使った廉価版回線。しかもSoftBankグループなので3年縛りだとか結構面倒なことが多かったりする。

CMの効果は大きいが賢い消費者はぜひ自分でいろいろな会社を比較して本当に安くていいサービスを提供している、自分にあったキャリアやMVNOサービスなどを選んでもらいたい。

NHKの鶴瓶の番組がおもしろい

NHKで放送された「鶴瓶の家族に乾杯」という番組を見ていたが日本の良い所があらゆる所に現れていてホッコリした気持ちになれる。いい番組だ。

田舎町をまわる事が多いため余計にそうなのかもしれないがいい人たちばかりで、日本はいい国なんだな、と改めて実感できる。

鶴瓶さんの人柄が相手をにこやかにしているのかもしれないけれど、捨てたものじゃないと少しだけ安心してしまう。

心が荒れたときにオススメしたい番組である。

犯罪者を監視するシンプルな仕組みが必要ではないだろうか

「事件で顔に傷が残り、もう女優は無理だと思う。歌だけは奪われたくないと考え、リハビリを続けている。悔しくてたまらない」と昨年5月にファンだった岩埼友宏被告にナイフで刺された地下アイドルだった大学生、冨田真由さんは供述調書で述べた。

Yahoo!コメントでは極刑を望む声が多いが実際はどうだろうか。殺人をしていないため極刑はないだろう。重くても十数年の実刑判決にとどまるのでは無いだろうか。もし家族が同じような被害に遭ったなら平常心でいられないだろう。コメントにある通り司法に期待できないなら自分で手を下してしまうかもしれない。危険な考えだが一般的な考えなのだろう。

今の日本は明らかに加害者に優遇された法律になっている。更正を期待し社会復帰をさせたいのならば、国の責任で監視を続け善良な国民を再び傷つける事が絶対無いようにしなければならないのではないか。いろいろなものが技術進歩した今、それを利用し効率的に、そして効果的に前科のあるものを再犯させないような努力をすべきである。

例えばGPSと監視カメラによる行動チェック。もちろん人の目でチェックするのではなくコンピュータによる全自動監視である。不審な行動をした時だけ監視員にアラートがあがる仕組みとしそれ以外は暗号化され見られないようにすればいい。犯罪捜査時にも利用すれば効率も上がるだろうし抑止効果もある。

性善説に立つのではなく性悪説にたち、安全側に働くように設計、ルール作りすることが最も大切な事では無いだろうか。今の日本の法律は芯が通っていそうで通っていない。もっとシンプルでいいのではないだろうか。

トランプ政権が1ヶ月経過

波乱の1ヶ月だった。自国の利益を最優先とした政策が内外から批判や冷ややかな目で見られる事が多い中、一定数の支持者はいるのも事実。

アメリカはこれまで自国の利益を最優先しなかった事があるだろうか?いや、アメリカに限らず自国の利益を最優先にしなかったリーダーはいないはず。

少なくとも外ヅラは別にして国内の有権者向けには自国の利益を最優先を掲げているはずだ。そうでなければ外交をする意味がないからだ。自国の繁栄を目指しリーダーたちは努力するのだ。

トランプ政権はその主張がストレートなだけだ。ビジネスマンだから決断が早くものをはっきりいうに過ぎない。もちろんそれはこれまでの習慣にならうとアウトな部分も多いのではあるが。

アメリカの大統領に就任してしまった今、各国のリーダーは事実を受け止め自国の利益をいかに追い求めるか?に舵を切るべきである。目立った確執は何も生まない。

表裏があって当たり前の政治の世界、それを百も承知で首脳会談にこぎ着けた安倍内閣は大正解と言えるだろう。これからの課題はいかに両国にとって利益を出せる落としどころを見つけるか、だ。